【はいはい】はいつから始まる？練習法と注意点、時期を解説！

はじめて育児に取り組む方であれば、なおさら赤ちゃんの成長発達については大きな関心ごとであり、心配事の1つでもあるだろう。

そこでこちらでは、赤ちゃんがはいはいをいつからはじめるかや練習方法とその注意点について解説しよう。

厚生労働省が平成22年に実施した乳幼児身体発育調査では、赤ちゃんがはって移動できるものを「はいはい」とし「生後９か月から10 か月未満の乳児の 90％以上が可能である。」と報告されている。

こちらの調査では、赤ちゃんのはいはいはいつから開始されるかという平均時期は明確に言及されていないが、一般的な目安としては生後8か月前後といわれている。これは、安定して赤ちゃんが1人でお座りが可能な時期に当たる。

しかし、乳幼児身体発育調査においても生後4か月から5か月頃にすでにはいはいが可能な赤ちゃんが全体の0.9％ほどいることに加えて、1歳4か月から5か月頃にやっと可能になる赤ちゃんも報告されている。そのため、いつからはいはいをはじめるか神経質にならずに、個人差も大きいことを覚えておくとよいだろう。

はいはいをはじめるための特別な練習メニューなどはない。しかし、はいはいするために必要な発達を促す方法として、しっかりと腰を安定させて1人でお座りする練習がよいといわれている。これは赤ちゃんが1人で安定して座ることができない発達段階では、はいはいは難しいためである。

また、赤ちゃんから少し離れた場所で赤ちゃんを呼ぶという方法もよいといわれている。これは、赤ちゃんが自分をよぶ「大好きなあの人の所へいきたい」という赤ちゃんの意思を活用する方法である。赤ちゃんが意思をもつこと自体が成長を促すことにつながるといわれている。赤ちゃんを呼んだときに自分のところへ来てくれるためには、赤ちゃんが「大好きなあの人の所へいきたい」と意思をもたなければならない。

赤ちゃんがこのような意思をもつためには、深い愛情で結ばれている必要がある。そのため、はいはいの練習以前にたっぷりと愛情をもって関わることが重要だ。

はいはいは単にはって移動しているだけのように見えても、実はさまざまな神経や筋肉の発達が必要になる動作である。そのため、いつからはいはいができるか待ち遠しく思ってもまだ赤ちゃん1人でのお座りもおぼつかない状態であれば、はいはいの練習を促すことは赤ちゃんの負担にもなるため避けていただきたい。

焦らずにそれぞれの赤ちゃんの成長発達の状況に応じて、はいはいの練習をいつからはじめるか注意して決めるべきである。

はいはいをいつからはじめるかは前述の通り、個人差が非常に大きい。

はいはいは、赤ちゃんが1人で安定して座ることが可能になってからできるようになる。そのため、その時期を目安にすると生後8か月前後といえるだろう。しかし、赤ちゃんの過ごす日々の環境も影響するのではないかといわれている。まだ因果関係については証明されていないが、ベビーサークルや多種多目的の育児用品等で長時間過ごす赤ちゃんでは、はいはいをせずに腕の力だけで立ち上がることがある。

しかし先行研究では「乳児期に四つ這いを発現した幼児のほうが視覚と手の協調運動やバランス感覚，社会性の発達が優れている」ことが報告されていることも覚えておいてほしい。それゆえ、赤ちゃんが自然に自分の体を十分に使って、はいはいを開始できる環境を整えることも重要な要素といえるだろう。

実は、はいはいは成長発達の過程で必ずいつからしなければならないというものではない。そのため、はいはいをはじめる時期が遅くなったり、はいはいしないままにつかまり立ちするようになっても問題はない。それゆえ、練習も焦って無理に行うのではなく、赤ちゃんの成長発達に応じて行うことが大切である。

具体的な練習方法としては、前述の様なお座りを練習することに加えて赤ちゃんのから少し離れた所で名前を呼んだり、好きなおもちゃを置く方法などがあげられる。はいはいは、手の平を使うため手遊びなどを取り入れるのもよいといわれている。

「はいはいはいつから？」と待ち遠しく思う方も多いが、はいはいができるようになると赤ちゃんは自分の意思で自由に移動するようになるため、より一層けがや事故に注意していく必要がある。

はいはい時期の具体的な注意点を解説しよう。

述の通り赤ちゃんが自由に動くことのできる環境を確保することは、はいはいを促すことにもつながる場合がある。しかし、その一方で赤ちゃんは危険を認識することができないため、けがや事故を未然に防ぐ取り組みも必要になる。

実は安全に見える家庭内でも誤嚥・窒息・転落・火傷など、さまざまなけがや事故が毎年報告されている。そのため、家庭内であってもけがや事故は起こり得るものと十分認識しておくべきである。

具体的な対策方法について消費者庁は「子どもを事故から守る！！事故防止ハンドブック」にて解説しているため、赤ちゃんの命を守るためにもぜひ参考にしていただきたい。