このサイトは、画面を 
縦にしてご覧ください。

プリンターを正しく処分する3つの方法。粗大ゴミ?不燃ゴミ?

投稿者:オリーブオイルをひとまわし編集部

2019年4月30日

古くなったり壊れたりしたプリンターには、粗大ゴミやリサイクルなどといった処分方法があるが、個人情報などが含まれているため注意すべきポイントがある。そこで、プリンターの正しい処分方法や手数料などについて解説していく。

\この記事をシェアする/     
  • Facebook
  • Twitter
  • Hatebu
  • Facebook
  • Twitter
  • LINE
  • Hatebu

1. 粗大ゴミとしてプリンターを処分する方法

プリンターの処分方法としては、粗大ゴミに出すという方法がある。粗大ゴミは各自治体によって分別方法が異なるため、処分する前に確認する必要がある。

プリンターを粗大ゴミとして処分する際の注意点

プリンターを粗大ゴミとして処分する際には、さまざまな注意点がある。粗大ゴミの処分には手数料がかかることが多いため、事前に申込みを必要とする自治体がほとんどだ。申込み時にプリンターの大きさに応じた処分手数料を教えてくれるので、その分の粗大ゴミ処理シールまたは粗大ゴミ処理券を購入し、プリンターに貼って出さなければならない。ゴミに出す前には必ず個人情報などのデータはすべて消去しよう。

カートリッジの処分方法

プリンターを処分する際、インクカートリッジはプリンター本体とは別で処分しよう。純正品のカートリッジであれば家電量販店などでも回収を行っているので、リサイクルをおすすめする。純正品以外の場合には自治体の指示に従い、可燃ゴミや不燃ゴミとして処分する。
では、プリンターを処分する際の注意点をおさらいしよう。
  • 手数料がかかる
  • 事前に申込みをする
  • 粗大ゴミ処理シールを貼る
  • データを消去する
  • カートリッジは本体とは別に処分する

2. 手数料を安くプリンターを処分する方法

プリンターを粗大ゴミとして処分する際にかかる手数料はプリンターの大きさによっても異なるが、300〜1000円の場合がほとんどだ。手数料がかからないようにするには、メーカーによる下取りや、買取専門店への依頼などの方法がある。

メーカーによる下取りは、新しいプリンターを買い替える際に、メーカーや家電量販店の指示に従い下取りしてもらうものだ。下取りを行っていないこともあるうえ、行っていても条件に合わなければ対象とならないので事前に確認しよう。
買取専門店に依頼する場合、年式や状態によっては買い取ってもらえないこともあるが、ジャンク品として無料回収してもらえることもあるので聞いてみるとよいだろう。

無料出張買取を行っている場合もあるので、手間と手数料をかけずに処分したいという人にはおすすめだが、業者によっては出張費用がかかることもあるので、事前に必ず確認しよう。
プリンターを処分する方法はいろいろあるが、ここまで紹介した処分方法は以下の3つである。
  • 粗大ゴミとしての処分方法
  • メーカーによる下取り
  • 買取専門店に依頼
粗大ゴミ以外の方法で処分する場合にも、必ずデータの消去を行ってから処分しよう。では、粗大ゴミとして処分する際の詳しい手順についてみていこう。

3. 粗大ゴミ受付センターに申込む手順

粗大ゴミとしてプリンターを処分する場合、多くの自治体では粗大ゴミ受付センターへの申込みが必要になり手順も共通していることが多い。

そこで、粗大ゴミ受付センターへの申込みの一般的な手順を紹介する。
  • 電話またはインターネットで申込む
  • 品物の種類や大きさを伝える
  • 手数料を教えてもらう
  • 収集日、出す場所を教えてもらう
  • 粗大ゴミ処理シール(券)を購入する
  • 指定された収集日に粗大ゴミ処理シールを貼って出す
このほかに自治体によって別途設けているルールもあるので、わからないことがあったら申込みの際に尋ね、きちんと解決してから出すようにしよう。プリンターの大きさによっては不燃ゴミとして処分できるものもあるので、申込む前に自治体ごとに定められた大きさを確認しておこう。

粗大ゴミ処理シールは、スーパーやコンビニなど自治体指定の場所で購入し、忘れずにプリンターに貼らなければいけない。粗大ゴミ処理シールを貼り忘れると回収してもらえないので注意が必要だ。また、粗大ゴミ受付センターに申込んでから回収までに数週間かかることもあるため、引っ越しなどの理由で処分を検討する場合には、期間に余裕を持って申込むことをおすすめする。

結論

プリンターを処分する方法はさまざまあるが、粗大ゴミとして処分する場合には自治体ごとのルールを守ることが大事だ。回収業者に引き取ってもらう方法もあるが、その場合自治体回収の手数料を上回ることもあるので、事前に確認してから申込むことをおすすめする。

おすすめ記事

ページトップへ ページトップへ