屋根裏収納どう上る？階段でのアクセスがおすすめの理由と注意点

1．はしごVS階段！本当に使える屋根裏収納にするポイントとは
2．要確認！屋根裏収納に関する固定資産税のルールに注意
3．階段付きの屋根裏収納を作ると価格はどうなる？

1. はしごVS階段！本当に使える屋根裏収納にするポイントとは

屋根裏収納は、上り方によって使い勝手が大きく変わってくる。屋根裏への一般的なアクセス方法は、次の3種類だ。

収納式はしご（スライドタラップ）

必要なときだけ天井から引き出して使えるのが、収納式はしごだ。このタイプの場合、屋根裏収納への入り口は普段、天井とフラットになる扉でふさがれていて、出入りしたいときは、専用の棒を使って扉を引いて開ける。この扉の裏側にはしごが収納されており、屋根裏収納へ上るときははしごを伸ばして使う。

可動式はしご

使わないときは壁に沿わせておき、上るときには角度をつけてかけるのが可動式はしごだ。このはしごの場合は、屋根裏収納の入り口がオープンになっている必要がある。

固定式階段

階段を固定式にするとすぐに使えるうえ、安定して上り下りができる。ただし、階段スペースが必要となるほか、費用がそれなりにかかる。

比較すると分かるように、収納式はしご・可動式はしごの2種類のはしごは、いずれも場所を取らないので、階段の下の間取りに影響しないのがメリットだ。一方、傾斜が急でステップの幅が狭いため、上り下りがしにくいというデメリットがある。

大きな荷物を抱えて急勾配のはしごを上り下りする苦労は想像に難くない。加えて、今は大丈夫でも、年齢を重ねたときに上り下りできるかも屋根裏収納を作るときには考慮しよう。意外かもしれないが、上りよりも下りのほうがつらいため、いったん入れた荷物がいつまでもそのままになるということもある。長い目で見れば、階段でのアクセスがおすすめだ。

とはいえ、固定式の階段を設置するには、広さや予算のほかにも、法律的なルールについての条件がある。次の項目でチェックしてみよう。

2. 要確認！屋根裏収納に関する固定資産税のルールに注意

屋根裏収納は、法律的には「小屋裏物置等」にあたり、一般的には「小屋裏収納」とも呼ばれる。

1．最大天井高が1.4m以下
2．床面積が直下の階の1/2未満

上記の条件を満たしていれば、固定資産税の課税対象となる法定床面積には算入されない。固定資産税のかからない、プラスアルファのスペースというわけだ。

注意したいのは、階段についての条件を定めている自治体もあることだ。自治体によっては、収納式や可動式のはしごならよいが、固定式の階段をつけると小屋裏収納とは認められないとしている。

また、固定式の階段は認められるが、階段の幅や奥行きが決まっていたり、階段の面積が屋根裏収納の床面積に算入されたりする場合がある。念のため計画の段階で、自治体の建築指導課などに問い合わせてみることをおすすめする。

2階建ての住宅に作った屋根裏収納が自治体の基準を満たしていない場合、その住宅は3階建てとみなされる。3階建てになれば固定資産税が余分にかかるのはもちろん、消防法などの規定も大きく異なってくるため要注意だ。

自治体の規定で固定式階段の設置ができない場合は、滑車やモーターの力で荷物を上げ下げできる「ウィンチ」を導入するなど、別の対策を考える必要があるだろう。

3. 階段付きの屋根裏収納を作ると価格はどうなる？

屋根裏収納の面積を6帖程度と仮定すると、基本工事（開口・はしご取付・床施工）の価格は19～24万円程度だ。

ここにオプションで、換気扇(3万円程度)・窓(4～7万円程度)・電灯とコンセント(2万円程度)などを付ければ、合計価格は30万円前後となる。ひな人形などのデリケートなものも収納できるように断熱工事をする場合、さらに40～80万円ほど見ておく必要があるだろう。

基本工事に含まれるはしごを固定階段に変更する場合、価格は10～18万円のプラスとなるのが一般的だ。ただし、はしごにウィンチを導入する場合は、手動なら10万円、電動なら30万円前後の費用が別途必要になることを覚えておこう。

結論

せっかく作った屋根裏収納を開かずのデッドスペースにしないためには、階段によるアクセスが可能かどうか、計画段階でしっかり検討することが大切だ。現実的で長期的な視点で計画し、きちんと活用できる屋根裏収納にしよう。