浸水ハザードマップでなにが分かる？見方や活用法、最新情報の重要性

まずは、浸水をはじめさまざまな災害リスクが分かるという「ハザードマップ」がどういったものか、おさらいしておこう。

ハザードマップとは、さまざまな災害リスクが分かる「地図」のこと。多くは自治体が作成・管理しており、住民が避難に役立てられるよう、地域ごとに「危惧される災害の種類やリスクの程度」を、色分けするなどして視覚的に分かりやすくまとめている。

たとえば地震、洪水、浸水などと分かれており、避難所なども掲載されている。今回は、そのうち浸水ハザードマップについて解説を進めていく。

下水道や河川が持つ排水能力をはるかに超えるほど激しい雨が降った場合、どのエリアがどの程度「浸水被害に遭うか」を想定して作られたのが、浸水ハザードマップだ。浸水が予想されるエリアと深さ、そのエリアの避難所、土のうの配置場所などを掲載しているのが一般的である。

あくまで予測ではあるが、そのエリアの河川や道路の整備状況、実際に起こった災害などを元にシミュレーションを重ねて作成されているため、「的外れ」といったことはないだろう。

あくまで予測とお伝えしたが、現実は得てして想定外のことが起こりやすい。浸水ハザードマップを見る限り「浸水被害がおよばない地域」だったとしても、実際にはさまざまな要因で浸水被害に遭う可能性がある。警戒地域ではないからと、安心してしまうのは早計だろう。

たとえば東京都港区では、近い将来発生する可能性が高いとされる首都直下型地震を想定した「地震ハザードマップ」を公開している。港区は海が近く河川が通っていることもあり、浸水や洪水といった各種ハザードマップが充実している。

東京都北区は、隅田川や荒川といった一級河川が近くを流れているエリアだ。万が一そうした川が氾濫した場合を想定して「洪水ハザードマップ」「土砂災害ハザードマップ」を公開している。

これらは一例だが、このように各自治体はそのエリアの特性に合わせて、浸水、地震、洪水、土砂災害といった各種ハザードマップを公開している。

浸水や地震、洪水など災害ごとにハザードマップが異なると、見づらいうえに管理も大変だ。そこでおすすめなのが、国土交通省が運営する「ハザードマップポータルサイト」（※1）だ。洪水、津波、土砂災害などのリスク情報、土地の特徴などを地図および写真などに重ねて表示できる便利なサービスで、各自治体のハザードマップにもリンクしている。

浸水ハザードマップに話を戻そう。各自治体のホームページから、お住まいのエリアの浸水ハザードマップを手に入れることができるが「入手して終わり」になってはいけない。いざ浸水被害に遭ってからハザードマップを開いても、遅すぎる可能性があるためだ。

1．浸水ハザードマップを入手する
2．自宅、勤務先などの浸水被害リスクを確認する
3．自宅、勤務先などから避難所までのルートを確認する
4．実際に歩いてみる

ここまでして、ようやく浸水ハザードマップが活用できていると言える。実際に歩くことはたいへん重要だ。たとえば子どもや高齢者を連れて避難する際、いざ歩いてみたらとても通れる道ではなかった（工事がはじまっていた、アップダウンが激しかったなど）、ということも想定される。

また、必ずしも考えたルートが「生きている」とも限らない。想定外の浸水被害を受け、通れなくなってしまう可能性もゼロではないからだ。念のため、複数の避難経路を用意しておくことをおすすめしたい。

浸水ハザードマップで分かること、上手な活用法などをお伝えしてきたが、最後にもうひとつ「最新情報を見ておくことの重要性」を説いておきたい。

自治体ごとのタイミングにもよるが、浸水をはじめとする各種ハザードマップは不定期に「改定」されている。古いハザードマップで浸水警戒エリアではなかったとしても、新しいハザードマップで浸水警戒エリアになっている可能性がある。

それに、避難所の場所や土のうの配置場所が変わっている可能性もある。自分自身はもちろん、大切な方々を守るためにも、浸水などのハザードマップは最新版を入手しておこう。

いざというときに慌てないためにも、浸水ハザードマップを入手しておこう。警戒エリア外であっても、決して「安心」というわけではないので覚えておいてほしい。状況は常に変化している。必ず最新情報を入手するよう心がけよう。

※1：国土交通省「ハザードマップポータルサイト」