火災の予防と対策を徹底解説！命を守るための基礎知識を学ぼう

まずは火災予防の重要性について説明する。火災によって発生する被害を予備知識として学んでおこう。

出火してから3分が経過すると消火は難しくなる（※1)。火傷はもちろん一酸化中毒や窒息による被害も多い。煙を吸い込んでしまうと逃げるのは難しく、命が失われてしまうだろう。

自力で逃げるのが難しい小さなお子さんや高齢者がいるご家庭は特に注意が必要だ。大事な家族の命を守るためにも、火災を発生させないよう予防を徹底しよう。

人命が無事な場合でも火災が発生すれば家や家財道具は燃えてしまう。火災保険に加入していれば補償を受けられるが、契約内容によっては不十分だったり、家財道具は補償されなかったりする可能性がある。

建物や家財道具が補償されても、仮住まいや後片付けなど別に費用が発生するケースがあるだろう。写真や思い出の品のように代用できないものもあるため、火災を発生させないための予防が重要だ。

基本的に、火災が近隣住宅に燃え移った場合でも賠償する責任はない。ただし、加熱中の油の放置や寝タバコ、子供の火遊びなど、重大な過失があれば賠償責任が発生することもある。

火災保険には近隣の住宅に燃え移ったときに補償金がでる「類焼損害補償特約」をつけることが可能だ。ただし、つけている場合でも重大な過失がある場合、補償金がでないケースは多い。賠償金の支払いを避けるためにも予防は十分に行おう。

火災の原因を知っておくことで予防すべき場所やシーンがわかる。なぜ火災が発生するのか代表的な要因を解説するので、ぜひ参考にしてほしい（※2）。

火の消し忘れや汚れへの着火など、ガスコンロから発生する火災は多い。火を使っているときは目を離さず、定期的に掃除をすることが重要だ。また、衣服に火が燃え移る着衣着火はとても危険なので、防火加工がされているアームカバーを使うなどの予防を行おう。

燃えやすいものと接触したり、点火した状態で給油したりすると、ストーブは火災の原因になる。使用するときは周囲から燃えやすいものを遠ざけ、石油ストーブは消した状態で給油しよう。洗濯物の乾燥で火災が発生するケースもあるので、予防のため近くで干すのは避けてほしい。

火災予防で行いたい3つの対策を紹介しよう。実践することで火災による被害のリスクを減らすことが可能だ。

布製品に火が燃えることによって発生する火災は多い。予防として防炎品を使用することで、燃え広がることを防ぐことが可能だ。シーツや布団、カーテン、エプロンなどさまざまなタイプがあるので生活に取り入れよう。

ガスコンロやストーブから出火したとき素早く消火すれば、大きな火災を防げる。キッチンやリビングなどに予防として火災警報器や消火器を設置しておけば、いざというとき役立つだろう。ただし、消火器によって対応する火災は違うので、確認してから購入するのがポイントだ。

マッチやライターはお子さんの手が届かない場所に収納する。ガスコンロはチャイルドロックがついているタイプを選ぶ、お留守番のときはガスの元栓を閉めるなどの対策が有効だ。一定以上の年齢になったなら、火の危険性や火災のリスクを十分に教えておこう。

実際に火災が起きた場合に役立つのが消火器だ（※3）。予防のためにあらかじめ使い方をマスターしておこう。

1．消火器から安全ピンを引き抜く
2．火元から1.5～2mほど距離をとりノズルを向ける
3．レバーを握って噴射する
4．火元が消えたのを確認する

種火が残っていると再発火する恐れがあるので、消火できているか十分に確認する。予防のために火災の防災訓練に参加しておけば、いざというとき使い方に迷う心配がない。

また、消火器には使用期限があるので定期的な交換が必要だ。メーカーによって異なるが5年を使用期限とするものが多いため、火災の予防を十分に行うためにも買い換える習慣をつけよう。

火災は非常に危険な災害なので、命や家を守るために日頃から予防を行いたい。ガスコンロなど、出火の要因となるものを確認して対策を行おう。使用している日常品を防災品に変えたり、消火器を用意したりするのも効果的。いざというとき素早く消火できるように、消火器の使い方を覚えておくと安心だ。

（参考文献）
※1出典：袋井市役所「火炎より怖い煙　～火災発生その時どうする？～」
https://www.city.fukuroi.shizuoka.jp/kurashi/soshiki/40/shobo/1471418128646.html

※2出典：東京消防庁「住宅火災から尊い命を守る」
https://www.tfd.metro.tokyo.lg.jp/ts/sa/fire.html

※3出典：内閣府大臣官房政府広報室「「逃げ遅れ」を防ぐために。住宅火災から命を守る7つのポイント」
https://www.gov-online.go.jp/useful/article/201603/3.html#section2