ベッドをレンタルするメリットは？レンタル費用の相場と利用方法

私たちの生活必需品でほとんどのものがレンタルできるといっても過言ではない。ベッドもレンタルできるのだろうか。また、ベッドのレンタルにはどのようなメリットがあるのだろう。

家具の中でも大型となるベッドは、購入する場合には高額なものが多い。また、使わなくなった場合の処分に困る場合もある。そのため、使用期間が限定的などの理由からレンタルの需要が増えてきている。

ベビーベッドや単身赴任者のベッド、介護ベッドなどレンタルベッドの取扱い種類も幅が広い。

レンタル期間が短ければ、ベッドを購入するよりもずっと安く使えるというメリットがある。もちろん、長期レンタルになると購入したほうが安いということもあるが、半年、1年くらいだとレンタルの方が安いことが多い。

また、ベッドは不必要になったときの保管場所に困ってしまう。処分するのも大変だ。とくに単身赴任の場合、次の赴任地に引っ越しするときに一緒にベッドも運ばなくてはならず、引っ越し費用もかかる。

ベッドをレンタルするときは、どのような場合が多いのだろう。多くの皆さんがレンタルベッドを利用するのは「ベビー用レンタルベッド」「単身赴任でのレンタルベッド」「介護用レンタルベッド」だ。

生まれたばかりの赤ちゃんは、ベビーベッドで寝かせた方が安心だ。しかし、赤ちゃんによっては、添い寝をしないと寝てくれずに結局ベビーベッドは使わなかったという場合もある。そのようなときにレンタルなら、途中解約することもできる。

また、ベビーベッドは2歳くらいまで使えるものが多いが、実際にはつかまり立ちができる8～9カ月頃になると、よじ登って落下する危険性が出てくる。そのため半年か1年くらいのレンタル契約をして、様子をみて延長を判断することが多いようだ。

単身赴任の多いサラリーマンがベッドを購入しても、高額な費用がかかってしまう。さらに、次の赴任先の間取りなどがわからないため、購入をためらってしまうこともあるだろう。

そのような場合、ベッドのレンタルはとても便利だ。赴任期間が決まっていれば、その間だけの契約となる。好きなタイプのベッドを間取りや部屋の大きさに合わせて選ぶことができる。

介護用ベッドは、正式には「特殊寝台」といい、福祉用具の一種だ。利用者の寝起きをサポートしたり、車いすへの移動を楽にしたりできる。

同時に、介護者の負担も軽くしてくれるのも魅力だ。ベッドの高さや角度が変えられることで、無理な姿勢で介護をせずに済むため、腰や膝などを傷める心配が少なくなる。

レンタルベッドで気になるのが費用だ。とくに一般的なベッドと介護用ベッドでは、介護保険が使えるかどうかで費用がかなり違ってくるので、条件などを知っておくことが大切だ。

ベビーベッドをレンタルした場合の相場は、1カ月で2,000～8,000円。6カ月で5,000～12,000円ほどになる。

レンタル費用は、レンタルしたい商品の元値や使用頻度などによってかなり幅があることを覚えておこう。近くに店舗があれば実際に行って、使い勝手や大きさなどを確認して、レンタルしたいベッドを決めると安心だ。

介護用レンタルベッドは、もちろんレンタルは可能だが、介護保険を使うとレンタル料の1割～3割でレンタルすることができる。それには、要介護2以上という条件が付くので注意が必要だ。

レンタルするベッドの種類にもよるが、一般的な介護ベッドのレンタル費用として、毎月約1,000円前後をみておこう。また、ベッドだけでなくマットレスなどの付属品が必要な場合には、それらもレンタルできるので相談してみよう。

一般的なベッドから介護保険を使った介護ベッドまで、レンタル業者を利用する場合の具体的な方法を紹介しよう。

ベビーベッドを含め、一般的なベッドのレンタル利用方法は、まずレンタルしたいベッドタイプを決めるところから始まる。レンタル期間はもちろん、ベッドのサイズや欲しい機能などによってレンタル料も変わってくる。予算に合わせて選ぼう。

レンタルするベッドが決まったら、在庫があるか確認し、希望の商品がなくても近いものを借りることができれば、大きな失敗はない。

レンタルベッドは業者が組み立ててくれることも多いが、前もって確認しておいた方が安心だ。

介護ベッドをレンタルするには利用者の現況を把握し、そのうえで適切な介護ベッドを選ぶ必要がある。まず、居宅介護支援専門員（ケアマネージャー）に相談してケアプランを作ってもらおう。

次にレンタル業者への申し込みをする。契約内容やレンタル料金などを確認して契約完了となる。指定の日時にベッドを搬入してもらい、設置・組み立てをしてもらう。解約の連絡を入れるまでは、レンタル契約は自動継続となるところがほとんどだ。

介護ベッドの変更、解約する場合には、担当ケアマネージャーの介護計画による変更指示が必要になる。勝手に自分で変更や解約をしてしまうと、介護保険適用外になってしまうこともあるので注意が必要だ。