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台風がもたらす影響とは?起こる災害や過去の事例を知って備えよう

台風がもたらす影響とは?起こる災害や過去の事例を知って備えよう

投稿者:ライター 松本マユ (まつもとまゆ)

2020年9月18日

7月から10月にかけて日本に上陸する台風は、災害などの大きな影響をもたらすことが多い。台風に正しく備えるためにも、ここでは台風による大雨や暴風による影響や、過去にあった災害の事例、台風の被害が甚大になりやすい理由を探ろう。

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1. 台風による影響とは?

台風が日本列島に接近・上陸すると、それに伴う大雨や暴風によって洪水や高潮・高波などが起こることも多い。またそれらによって、川の氾濫や土砂崩れなどの災害が発生することもある。台風がもたらす影響は大きく、死者やケガ人などの人的被害のほか、停電や断水などライフラインに関わる被害にもつながるのだ。

さらに台風は、飛行機や新幹線などの公共交通機関にも影響を及ぼす。とくに飛行機は横風に弱い構造をしていることもあり台風の影響を受けやすく、台風が来ると欠航・遅延になることもしばしばだ。新幹線や鉄道でも、大雨の影響で線路が陥没する可能性などが考えられ、雨量や風速によっては運行が規制されることがある。

2. 台風によってもたらされた実際の影響

過去には台風によってどのような影響がもたらされたのだろうか。ここでは過去10年の台風を例に、どのような被害・影響が出たのか紹介しよう。

2019年の台風15号

2019年に日本に上陸した台風15号は、千葉県をはじめとする関東地方に大きな被害を与えた。とくに暴風の影響が大きく、複数の地点で観測史上1位の最大風速を観測した。暴風で樹木が倒壊して最大約93万戸で停電が起こり、ピーク時に比べて99%が復旧するまでに11日以上かかった。

2018年の台風21号

2018年の台風21号では関西地方を中心に暴風や大雨・高潮が見られた。最大約240万戸での大規模な停電のほか、関西国際空港では滑走路への浸水など大きな影響を受けた。

2017年の台風3号

2017年に発生した台風3号では、九州などで記録的な大雨が発生した。それにより川の氾濫や浸水被害、土砂災害などが起こり40人近くの死者を出した。

2011年の台風15号

2011年の台風15号では、台風が上陸後も強い勢力を維持しながら進んだため、非常に広い範囲で大雨や暴風が見られた。とくに四国地方では、総降水量が平年9月の降水量の約2倍を記録した。

3. 台風による影響が甚大になる理由

上で紹介したように、台風は甚大な被害をもたらしやすい。ところで、台風による影響はなぜ大きくなりやすいのだろうか。
台風がもたらす雨は広範囲に及び、数時間から数日という短い期間で大量に降る。そのため川の氾濫や堤防の決壊を招き、洪水や浸水などを発生させやすい。また、大量の雨は山や谷などの地盤をゆるませるため、土砂災害が起こる可能性もある。

さらに強風の影響で電線が切断されて停電になったり、マンションなどでは停電でポンプが動かなくなって断水を招いたりと、さらなる被害も起こりうる。このように二次災害が多いことから、台風の影響は大きくなりやすいのだ。

4. 台風の影響を予想するには?

台風が接近・上陸する際にどれくらいの影響があるか予想するには、気象庁のホームページをはじめ、インターネットやテレビ、ラジオなどの媒体から気象情報を確認するといい。発令されている特別警報や警報、注意報を知り、それに応じた警戒レベルととるべき行動についてもチェックしておきたい。

台風情報がわかるアプリもある

民間の気象情報会社である「ウェザーニューズ」が提供するスマートフォンアプリでは、台風に伴う大雨や暴風で起こる被害の可能性を一覧で確認できたり、停電する可能性のあるエリアをマップ上で見られたりといった機能を提供している(※1)。

ハザードマップも確認しよう

台風による災害の影響がありそうな場合、ハザードマップの確認も重要だ。ハザードマップとは防災のために活用される地図のことで、避難場所や避難経路、被災が想定される区域などの情報が載っている。土砂災害や水害が起きやすい場所も記されているので、お住まいの地域のハザードマップを確認し、台風の影響を受けやすい危険な場所を知っておこう。ハザードマップは国土交通省が運営する「ハザードマップポータルサイト」(※2)から探すことができる。

結論

台風は大雨や暴風のほか、それに伴う洪水や高潮・高波、土砂災害、停電や断水といったライフライン障害などさまざまな影響をもたらす。台風によって起こりうる被害を知り、ハザードマップや防災グッズを準備して正しく備えたい。
(参考文献)
※1出典:ウェザーニューズ「ウェザーニュースの天気予報アプリ」
https://weathernews.jp/s/topics/201608/210085/
※2出典:国土交通省「ハザードマップポータルサイト」
https://disaportal.gsi.go.jp/
  

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