このサイトは、画面を 
縦にしてご覧ください。
感震ブレーカーは地震時の通電火災を予防する!補助金が出る自治体も

感震ブレーカーは地震時の通電火災を予防する!補助金が出る自治体も

投稿者:ライター 吉田ひとみ (よしだひとみ)

2020年11月25日

地震も怖いが、大規模地震の二次災害として起こる通電火災も怖い。しかし感震ブレーカーを取り付けておけば、通電火災の防止に役立つ。感震ブレーカーの設置は内閣府や各自治体も推奨、促進している。そこで今回は感震ブレーカーの必要性や選び方のポイントなどを紹介する。感震ブレーカーの種類や一般的な価格も紹介するので、ぜひ参考にしてほしい。

この記事をシェアする      
  • Facebook
  • Twitter
  • Hatebu
  • Facebook
  • Twitter
  • LINE
  • Hatebu

1. 通電火災を防止する感震ブレーカーとは?

大きな地震によって停電が発生することがある。怖いのが停電の復旧後に起こる通電火災の二次災害だ。通電したときに、断線した電気コードや倒れた電化製品などが原因となって火事が起きる。

通電火災を防ぐのに効果的なのが感震ブレーカーだ。感震ブレーカーは設定以上の震度を感知すると自動的に電気を遮断するため、通電火災を防止する効果がある。

感震ブレーカーを取り付ける際の注意点

詳しい種類は後述するが、感震ブレーカーには分電盤に取り付けて家中の電気を一気に遮断するものと、コンセントに取り付けて部分的に電気を遮断するものがある。

夜に家中のすべての電気が遮断した場合、照明も消えて暗闇になるため避難が困難になる。停電時に作動する足元灯や、懐中電灯などの照明機器も併せて準備しよう。

また生命維持に直結する医療用機器など、電気を遮断したくないものがある場合は、停電時に使用できるバッテリーなどを備えておこう。感震ブレーカーの中には揺れを感知してから電気を遮断するまでに3分程度の猶予を持たせているものもある。

2. 感震ブレーカー設置の必要性とは?

阪神淡路大震災や東日本大震災など、過去に起きた大規模地震でも通電火災による二次被害が起きている。そして今後起こりうる大規模地震でも通電火災の発生が懸念されている。

そこで注目されているのが、電気による火災を防ぐのに効果が期待される感震ブレーカーだ。内閣府や消防庁、各自治体などは、火災の危険性の高い木造住宅密集市街地を中心に、感震ブレーカーの設置を推奨、促進している。

中にはホームページなどで通電火災の恐ろしさや、感震ブレーカーの必要性などを紹介している自治体もある。

3. 感震ブレーカーの種類や選び方のポイントとは?

感震ブレーカーは大きく分けて4種類あり、タイプによって価格が異なる。中には電気工事が必要なものや、分電盤の種類によって設置が難しいものもあるため、家庭の状況に合わせて選択しよう。

分電盤タイプ

分電盤に感震センサーが内蔵されていて、一定の震度を感知すると自動的に主幹ブレーカーを落として、家中の電気を遮断してくれる。揺れを感知してから電気を遮断するまでに、数分の猶予が設けられている。取り付けには電気工事が必要で、5~10万円程度の費用がかかる。

感震リレータイプ

分電盤タイプと同じく、一定の震度を感知すると家中の電気を遮断してくれる。外付けタイプのため既存の分電盤への取り付けが可能だが、漏電ブレーカーが設置されていないと取り付けられない。取り付けには電気工事が必要で、1~4万円程度の費用がかかる。

コンセントタイプ

コンセントタイプの感震ブレーカーには、埋め込み型と差し込み型がある。基本的に感震ブレーカーを設置したコンセントの電気を遮断するため、必要に応じて複数個所に設置する。

埋め込みタイプはコンセントを既存のものと取り換えるため工事が必要で、2万円程度の費用がかかる。差し込み型はコンセントに差し込めばよいので工事は不要。費用は5千~2万円程度だ。

簡易タイプ

簡易タイプの感震ブレーカーは、ブレーカーのスイッチに直接取り付けるものだ。おもり玉式とバネ式がある。おもり玉式は揺れを感知すると、玉が落ちてブレーカーを遮断する仕組みになっている。バネ式は揺れを感知した後にバネの作用で遮断する。

どちらも電気工事は不要で、家電量販店やホームセンターなどで購入可能だ。価格は1~4千円程度だ。

4. 感震ブレーカーの設置に補助金が出る?

自治体によっては感震ブレーカーの普及を促すために、補助金制度を設けていることがある。対象となる世帯や感震ブレーカーの種類、補助金の額、申請方法などは、自治体によって異なる。感震ブレーカーの設置を検討する場合は、事前にお住まいの自治体に補助金制度があるかを確認してみよう。

結論

感震ブレーカーは設定以上の震度を感知すると、自動的に電気を遮断する。大規模地震で停電が起きた場合に通電火災の予防が期待できるため、消防庁や各自治体などが感震ブレーカーの設置を推奨、促進している。感震ブレーカーには複数の種類があるため、家庭状況などに合わせて選択しよう。感震ブレーカーの設置に補助金を支給している自治体もあるが、内容は自治体によって異なるため設置する前に確認してみよう。
  

おすすめ記事おすすめ記事

    ページトップへ ページトップへ