目次
1. 家電製品の寿命は耐用年数表示を確認

家電の寿命を調べたいなら「長期使用製品安全表示制度」を確認しよう。基本的な知識と対象の家電を紹介する。
長期使用製品安全表示制度とは?
長期使用製品安全表示制度(※1)とは、経年劣化で事故が発生する可能性がある家電製品に、標準使用期間や注意喚起の表示を義務づける制度だ。対象は「エアコン」「換気扇」「扇風機」「ブラウン管テレビ」「洗濯機(洗濯乾燥機以外)」の5品目となる。
これらの家電には設計上の標準使用期間が表示されているため、寿命の目安にしよう。標準使用期間が過ぎた場合、発火や怪我などの事故が発生する恐れがあるので注意が必要だ。
2. 家電製品の寿命一覧

主な家電の寿命の目安を一覧でまとめた。また、家電の機能を維持するための部品には最低保有期間がある。製品の製造を打ち切ったときから始まり、過ぎると修理が難しくなるので注意。部品の最低保有期間はメーカーによって異なるが、目安を確認しておくといい。
テレビの寿命
テレビの寿命は7~10年くらい、部品の最低保有期間は8年が目安になる。画面が暗くなったり、縦線や横線が映ったりしたなら、寿命が近いサインだ。長期使用製品安全表示制度の対象であるブラウン管テレビは、設計上の標準使用期間もあわせて確認しておきたい。
掃除機の寿命
掃除機の寿命は7~8年、部品の最低保有期間は6年を目安にしよう。ほかにも吸引力が弱くなる、電源が入らなくなるなどの症状があれば、寿命が近いと考えられる。
炊飯器の寿命
炊飯器の寿命は5~7年で、部品の最低保有期間は6年ほどだ。ご飯が美味しく炊けなくなったり、異音がしたりする場合は寿命だと考えよう。
扇風機の寿命
扇風機の寿命は6~10年、部品の最低保有期間は8年が目安になる。長期使用製品安全表示制度の対象なので、設計上の標準使用期間を確認しておこう。異音や異臭などのサインも見逃さないようにしてほしい。
エアコンの寿命
エアコンの寿命は7~10年くらいで、部品の最低保有期間は10年が目安だ。設計上の標準使用期間もあわせてチェック。冷房や暖房が効かなくなったり、異音がしたりする場合は寿命が近いと考えよう。
洗濯機の寿命
洗濯機の平均的な寿命は7~8年、部品の最低保有期間は6年ほど。水漏れや異音などの症状があれば寿命が近い。設計上の標準使用期間もチェックしておくと安心だ。
冷蔵庫の寿命
冷蔵庫の寿命は8~10年で、部品の最低保有期間は9年くらいが目安になる。冷え方にムラがある、異音がする、ドアが閉まらないなどのサインを見逃さないようにしよう。
電子レンジの寿命
電子レンジの寿命は9~10年、部品の最低保有期間は8年ほどだ。温まりにくくなったり、異音や異臭がしたりする場合も、寿命が近いと考えられる。
パソコンの寿命
パソコンの平均寿命は5~7年、部品の最低保有期間は6年くらいを目安にしよう。頻繁にフリーズする、異常に熱くなるなどの症状がある場合も寿命が近い。また、問題なく使用できる場合でも、対応OSのサポートが終了すると更新プログラムが配信されなくなる。セキュリティのリスクがあるので、買い替えたほうがいいだろう。
カメラの寿命
カメラの寿命は3~5年と比較的短い。充電の持ちが悪くなる、電源が入らなくなるなどの症状があれば寿命が近いと考えよう。部品の最低保有期間は種類によって異なり、一眼のデジカメやビデオカメラが8年、コンパクトデジタルカメラは5年が目安になる。
3. 家電製品の買い替え時期の見極め方

家電の寿命がわかっていれば、買い替える準備ができる。安く購入したいなら、適した時期を見極めることが大事だ。
セールの時期を狙う
年末や初売りなどセールの時期になると、家電の価格が安くなる傾向がある。特定の機種がほしいのでないなら、目玉商品を安く購入するといい。セールの時期になったら、店舗やチラシで値段をチェックしておこう。
新モデル発売後
新モデルにこだわらないなら、安く買える旧モデルがおすすめだ。新モデルの発売直後は旧モデルが安くなり、機能にあまり違いがないケースも多い。エアコンは10~11月、冷蔵庫は8~9月など、家電の種類によって入れ替え時期は異なるので、確認しておくことが重要だ。
企業の決算時期直前
数字をあげたい決算時期の前は多くの企業で値下げをするため、家電を安く買える。多くの企業では3月が決算なので、この時期の直前が狙い目だ。ただし、一部の家電量販店は決算時期が異なるため、事前に調べておいてほしい。
4. 寿命を迎えた家電製品の処分方法

寿命を迎えた家電は適切な方法で処分しよう。一般的な家電は粗大ごみとして処分するケースが多い。粗大ごみの処分には、申込みや粗大ゴミ処理シールの購入が必要だ。ただし、自治体によって分別や正しい捨て方は異なる。必ず自治体の公式サイトや問い合わせでルールを確認しておこう。
また、家電リサイクル法(※2)の対象品目はごみとして処分ができない。対象となるのは「エアコン」「テレビ」「冷蔵庫・冷凍庫」「洗濯機・衣類乾燥機」の4品目だ。買い替えの場合は新しい家電を購入する店舗に、処分だけなら古い家電を購入した店舗に引き取りを依頼してほしい。
結論
寿命の目安と近いときのサインを確認しておけば、早めに準備ができる。完全に壊れる前に適した時期を選んで買い替えよう。セールの時期や新モデル発売後など、安く購入できるタイミングをあわせて確認しておくと安心だ。寿命を迎えた家電の処分方法も紹介したので、こちらもチェックしておこう。
(参考文献)
※1:経済産業省「長期使用製品安全表示制度」
※2:経済産業省「家電リサイクル法特設サイト」