このサイトは、画面を 
縦にしてご覧ください。
転勤辞令

単身赴任の生活費の平均はいくら?足りないときの節約方法も解説

投稿者:ライター 吉田ひとみ (よしだひとみ)

鉛筆アイコン 2022年6月18日

単身赴任が決まったときに、まず気になるのが生活費だ。出費を抑えるための基礎知識として、目安を確認しておきたい。この記事では、単身赴任にかかる生活費の平均を紹介する。会社の負担してくれるケースや、生活費を節約するコツとあわせて解説するので、ぜひ参考にしてほしい。

  

1. 単身赴任の生活費の平均はいくら?

お金
単身赴任にかかる生活費の目安をチェックしよう。家計を把握するために、平均的な数字を確認しておくことが大事だ。

1ヶ月の平均は12~14万円

1ヶ月の生活費の平均は家賃を含めて12~14万円くらいになる。ただし、ライフスタイルや地域によって差がでるので、あくまで目安と考えよう。食費や交際費、趣味にお金をかけるなら、単身赴任中の生活費は平均より高めになると考えてほしい。

地域別の平均生活費

  • 北海道・東北:家賃21,237円:食費39,487円:水道光熱費13,215円
  • 関東:家賃39,668円:食費41,214円:水道光熱費9,813円
  • 北陸・東海:家賃19,822円:食費39,642円:水道光熱費9,918円
  • 近畿:家賃23,155円:食費41,753円:水道光熱費9,231円
  • 中国・四国:家賃25,504円:食費38,109円:水道光熱費11,654円
  • 九州・沖縄:家賃26,890円:食費38,027円:水道光熱費11,183円
政府統計による地域別の家計調査(2020年)を、生活費の参考にしている。食費はあまり変わらないが、家賃や水道光熱費の地域差は大きい。東京は家賃がとくに高く、寒い地域は暖房代がかかる傾向があるので注意が必要だ。

2. 単身赴任の生活費は会社負担してくれる?

お金
自己負担だけで、単身赴任の生活費を賄うのは難しいこともある。会社負担があるケースについて、事前にチェックしておこう。

家賃補助してくれる会社もある

単身赴任のときに「家賃補助(住宅手当)」がある会社は多い。平均は17,000円ほどで、そのほかに寮や会社が契約した賃貸の2~5割を負担するケースもある。支給方法やタイミングなどの詳細は会社によって異なるため、単身赴任が決まったら早めに確認しておくことが重要だ。

家賃以外の補助は?

家賃以外では「単身赴任手当」があるかを確認しよう。平均額は45,000円あり、生活費の足しにできる。そのほかに家族が住む家に帰る「帰省旅費手当」や、引っ越しや準備にかかる費用を補助する「転勤支度金」を用意している会社もあるので、ぜひチェックしてほしい。詳しい適用条件や範囲は担当部署に問い合わせよう。

3. 単身赴任の生活費を節約するコツ

調理
単身赴任中の生活費を抑えたいなら、日頃から節約することが大事だ。生活費を減らすおすすめの方法を紹介するので、ぜひ実践してほしい。

安い家賃の物件を探す

家賃などの固定費を抑えられれば月々の生活費を減らせる。単身赴任先の家賃相場をチェックして、安い物件を探してみよう。ただし、安い家賃には理由があるので、暮らしやすさや利便性とのバランスを考えて選んでほしい。

水道光熱費を見直す

照明や家電のつけっぱなしや水の流しっぱなしなど、水道光熱費の無駄遣いをなくそう。家電のタイマーを活用する、ホットカーペットなど消費電力が高い家電を使わないといった対策も有効だ。
また、単身赴任先で契約する電力会社や電力プランによっては、電気代が安くなるケースがある。十分に比較して、ライフスタイルにあったお得な電力会社を選んでほしい。

自炊する

単身赴任中にコンビニ弁当や外食が続くと食費がかさむ。自炊をすることは食費の節約につながり、さらに健康への意識も高められる。電子レンジで使えるような、調理を簡単にする便利グッズもあるので上手に活用しよう。なお、飲み物代は意外と高いので、お茶などをマイボトルで持ち運ぶのがおすすめだ。

格安スマホにする

月々のスマホ料金は生活費の負担になりやすい。大手会社から格安スマホや格安SIMに乗り換えれば、通信費を節約できる。契約する通信会社やプランによっては、半額以下になるケースもあるだろう。家族全員で乗り換えれば家族割が適用されるので、さらに通信費が安くなる。

結論

単身赴任をするなら平均の生活費を確認しよう。それから家賃手当や単身赴任手当など、会社の補助がうけられるかをチェック。月々にどれくらいの生活費が必要なのか、計算してみることが大事だ。また単身赴任中の生活費は、できるだけ節約したい。水道光熱費を見直す、格安スマホにするなど、紹介した節約のコツを実践しよう。
(参考文献)
※1:独立行政法人統計センター「e-Stat」
  • 更新日:

    2022年6月18日

この記事をシェアする      
  • Facebook
  • Twitter
  • Hatebu
  • Facebook
  • Twitter
  • LINE
  • Hatebu

人気記事一覧

急上昇
週間

新着記事一覧新着記事一覧