家電の捨て方は、粗大ゴミとして出したり小売店に収集してもらったりとさまざまだ。すべての家電が粗大ゴミとは限らず、中には特別な法律に基づいて処分すべきものもある。代表的なのが家電リサイクル法で、対象品目を自治体で回収を行っているケースは少ない。まずは電子レンジが対象品目に含まれているのか確認しておこう。

家電リサイクル法は不法投棄の防止や環境保全、資源の再利用を目的として制定された。対象の家電の利用者と小売店に、定められた方法にしたがった処分が義務付けられている。対象品目の収集や運搬にかかる手数料のほかに、リサイクルにかかる費用が発生する。リサイクル料金はメーカーごとに異なるので、事前にインターネットなどで確認するようにしよう。

家電リサイクル法の対象品目は4種類ある。エアコン、テレビ、冷蔵庫（冷凍庫も含む）、洗濯機（乾燥機も含む）は対象に含まれており、粗大ゴミとして出すことはできない。対象品目を処分する際は、購入した小売店や自治体指定の申込み先に連絡すると収集してもらえる。そのほか自治体指定の引取場所に自分で持ち込むことも可能だ。どちらの場合も家電リサイクル券への記入が必要になるので、収集時に忘れずに記入しよう。電子レンジは対象外のため、自治体ごとの捨て方にしたがって処分すればよい。

食べ物を温めたり料理の下ごしらえに使ったりと、電子レンジを活用する機会は多い。壊れた電子レンジは、すぐに新しいものに取りかえたいはず。電子レンジの正しい捨て方を紹介する。

電子レンジのゴミ分類は自治体ごとに異なるが、一般的に電子レンジのような一辺が30cmを超える電化製品は粗大ゴミとして扱われることが多い。粗大ゴミを捨てる時は事前に自治体に連絡し日時や手数料を確認した後、粗大ごみ処理券を買う必要がある。例えば川崎市の場合、粗大ごみ処理券はコンビニや郵便局で購入することが可能だ。粗大ゴミの収集は指定日に自治体が行ってくれる。

小型の電子レンジを不燃ゴミとして扱う自治体もあり、この場合は不燃ゴミの処分方法にしたがう。不燃ゴミの定義は自治体ごとに異なるので処分前に各自治体に確認するといいだろう。

捨て方は電子レンジがどのゴミに分類されるかによって異なる。一般的な捨て方の手順は以下の通りだ。

粗大ゴミとして出す場合
1．自治体指定の連絡先に粗大ゴミ収集の申込みをする（自治体によって申込み方法が異なる）。
2．粗大ごみ処理券（自治体によって名称が異なる）を買う。
3．粗大ごみ処理券に必要事項を記入し、電子レンジに貼る。
4．指定の収集日にゴミに出す。

不燃ゴミとして出す場合
1．居住している自治体指定の袋に電子レンジを入れる。
2．指定の収集日にゴミに出す。

いずれの場合も分解はせず、自治体指定の方法で処理するようにしよう。

電子レンジの廃棄にかかる手数料は自治体によって異なる。具体的な例をいくつか紹介する。

川崎市と横浜市では、電子レンジは粗大ゴミ扱いとなり、処理手数料は500円かかる。対象となる電子レンジの大きさは、川崎市では最長辺が50cm以上150cm未満だが、横浜市では最長辺が30cm以上と定義が異なっている。どちらも事前に粗大ごみ受付センターへ連絡する必要がある。収集頻度は川崎市では月2回。横浜市の場合は申込み時に指定された収集日に捨てる。収集までには時間がかかるので、電子レンジが壊れたら早めに連絡するようにしよう。

名古屋市では30cm角を超える電子レンジは粗大ゴミに分類され、処理手数料は1,000円。処分前に電話かインターネットで名古屋市粗大ごみ受付センターへ連絡し、月1回の収集日に捨てる。電話で申込む場合は希望する収集日の7日前までに、インターネットの場合は10日前までに行う。

仙台市では、最長辺が30cm以上の電子レンジは粗大ゴミとして扱われ、800円の処理手数料がかかる。事前に電話かインターネットで仙台市粗大ごみ受付センターへ連絡し、指定された日を守って捨てる。電話の場合は希望する収集日の2日前までに、インターネットの場合は7日前までに申込む必要があるので、急いで処分したい場合は電話での申込みをおすすめする。

手数料や申込期限は変更になる可能性もあるので、処分前に自治体のサイトで確認するようにしよう。

全く同じ電子レンジでも、住んでいる地域によって捨て方も、手数料もさまざまだ。家電リサイクル法の対象外である電子レンジは、自治体が収集を行っている。粗大ゴミか不燃ゴミかは自治体によって異なるので必ず確認しよう。正しい捨て方を実践して、新しい電子レンジとの生活を心置きなく楽しみたい。