2021年6月22日1. 電子レンジは不燃ゴミとして処分できる
捨て方に悩む電子レンジだが、実は不燃ゴミとしても処分できる。家電となると特殊な処分方法が必要と考えるかもしれないが、電子レンジは国で定められている「家電リサイクル法」には該当しない。
家電リサイクル法とは、使用可能な部品などを再利用し、廃棄量の縮小や資源の有効活用を目的とした法律だ。該当する品目は、テレビ、エアコン、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・乾燥機となる。電子レンジはこれに含まれていないため、不燃ゴミとしての処分が可能なのだ。
電子レンジを不燃ゴミとして廃棄する場合は、自治体指定のゴミ袋などに入れ、回収日に集積場所へ出す方法が一般的だろう。ただし、住んでいる地域によっては不燃ゴミに該当しない、また回収日やゴミ袋などが異なる場合もある。まずは電子レンジが不燃ゴミに該当するか、地域のゴミ分別一覧表などを確認するとよい。
家電リサイクル法とは、使用可能な部品などを再利用し、廃棄量の縮小や資源の有効活用を目的とした法律だ。該当する品目は、テレビ、エアコン、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・乾燥機となる。電子レンジはこれに含まれていないため、不燃ゴミとしての処分が可能なのだ。
電子レンジを不燃ゴミとして廃棄する場合は、自治体指定のゴミ袋などに入れ、回収日に集積場所へ出す方法が一般的だろう。ただし、住んでいる地域によっては不燃ゴミに該当しない、また回収日やゴミ袋などが異なる場合もある。まずは電子レンジが不燃ゴミに該当するか、地域のゴミ分別一覧表などを確認するとよい。
2. 電子レンジをリサイクル品として処分する
電子レンジは家電リサイクル法には該当しないが「小型家電リサイクル法」は適用となる。小型家電リサイクル法とは、使われなくなった小型家電に使用されている貴金属や鉄や銅、貴重なレアメタルなどを、廃棄ではなく有用に再利用しようという法律だ。携帯電話やパソコンにつづき、ゲーム機やデジカメ、電子レンジなど幅広い品目が該当している。
ただし、家電リサイクル法と異なるのが決して強制ではないという点だ。電子レンジは必ずリサイクルしなければならないと規定されているわけではなく、ゴミとして処分してもとくに問題はない。また豊富な回収方法から選べる点も、小型家電リサイクル法の特徴といえる。
ただし、家電リサイクル法と異なるのが決して強制ではないという点だ。電子レンジは必ずリサイクルしなければならないと規定されているわけではなく、ゴミとして処分してもとくに問題はない。また豊富な回収方法から選べる点も、小型家電リサイクル法の特徴といえる。
- ボックス回収・・・自治体が設置した収集箱へ投入
- ステーション回収・・・分別区分に応じてゴミ集積場へ出す
- イベント回収・・・地域でのイベント時に設置された収集箱へ投入
- ピックアップ回収・・・分別区分に応じてゴミを出し、清掃工場などで収集されたゴミの中から職員が分別
主な4つのほかにも回収方法は幾つかあるが、自治体によって実施している方法は異なるため確認が必要だ。小型家電リサイクル法では、回収方法や品目、また費用や実施するかどうかも自治体ごとで決定される。電子レンジが対象になっているかどうかは、各自治体に問い合わせてほしい。
3. 電子レンジの処分方法は自治体によって異なる
前章で触れた通り、電子レンジは自治体によって実施している回収方法が異なる。とくに、集積所に出す場合は不燃ゴミではなく粗大ゴミとして扱わなければならない場合もある。自治体によるが、電子レンジそのものが粗大ゴミに該当するケース、または指定ゴミ袋に収まりきらない場合や電子レンジの重量によって粗大ゴミに分類されるケースもある。
さらに、粗大ゴミに該当しても庫内の回転皿は不燃ゴミとなることもあるのだ。電子レンジを処分する際は、自治体のルールに従わなければならない。分別方法や費用、回収方法などは、事前に自治体へ確認するとスムーズに処理作業が行えるだろう。
さらに、粗大ゴミに該当しても庫内の回転皿は不燃ゴミとなることもあるのだ。電子レンジを処分する際は、自治体のルールに従わなければならない。分別方法や費用、回収方法などは、事前に自治体へ確認するとスムーズに処理作業が行えるだろう。
結論
電子レンジを処分したいときは好みの処分方法を選択できる。不燃ゴミとして処分する場合は、普段のゴミ収集と同様に指定のゴミ袋に入れて出すだけだ。また資源を有効に再利用するための、小型家電リサイクル法に準じた処分方法もある。いずれも自治体によって概要が異なるので、事前に確認しておくことをおすすめする。
