物干し竿の捨て方5選！不用品回収業者に依頼する際の注意点も解説！

さっそく、物干し竿の捨て方について解説していこう。まずはもっとも確実で安心な方法である、自治体の「粗大ごみ」に出すパターンから詳しくお伝えする。

粗大ごみの捨て方は自治体ごとに異なるが、電話やインターネットで予約が必要になる場合も多い。予約の際に回収料金を聞き、粗大ごみシールを購入して貼り付けて当日指定場所に出しておくといった流れだ。

粗大ごみの定義は自治体でやや異なる。一辺（最長辺）が30cmまたは50cmを超えるものを粗大ごみとする自治体が多い。物干し竿はステンレスやアルミでできているものがほとんどだが、短くても1mは超えるため粗大ごみに分類されると考えてよいだろう。また料金も自治体で異なるが、目安としては500〜600円程度だ。

物干し竿は原則として粗大ごみだが、少々強引に「不燃ごみ」として出せる方法もある。ただし「サイズ的には粗大ごみでも、指定ごみ袋に入れば不燃ごみとして出せる自治体」に限られるので注意したい。

パイプカッターなどで、粗大ごみに該当しない長さまで切断してから自治体指定の不燃ごみ袋に入れよう。物干し竿はステンレスやアルミでできているため、解体が難しいイメージもあるだろう。だが空洞のものであれば専用のパイプカッターで切断できる。パイプカッターはホームセンターや100均などで手に入る。

この捨て方は、粗大ごみと違い「ごみ袋代」しかかからないのがメリットだ。だがパイプカッターをお持ちでない場合は購入する必要があるため、場合によっては粗大ごみに出すよりも高くつくおそれがある。加えて切断する手間もかかる。やはり特別な理由がなければ、自治体の粗大ごみに出す方法をおすすめしたい。

物干し竿の買い替えを予定しているのであれば、新しく購入するお店に引き取ってもらうといった選択肢もある。ただし限定的なので事前の確認は必須だ。

「対象の物干し竿を購入した場合」などと条件付きであることがほとんどなので、こうしたサービスを利用する際は必ず確認することだ。またすべての店舗で実施しているとは限らないため、行く前にチェックしておくとよいだろう。

電話やメール、LINEなどで問い合わせ、日時さえ合えば夜間や土日などでも回収に来てくれる便利なサービスが、街なかの「不用品回収業者」である。引っ越しが迫っており時間がない、大量にあって持ち運びが困難、という方などはとくに利用したくなるかもしれない。だが注意点があるので必ず覚えておこう。

一般家庭から出るごみはすべてが「一般廃棄物」である。これを回収できるのは、自治体から委託を受けた業者、もしくは自治体の「一般廃棄物処理業許可」を得ている業者だけである。街なかを低速の軽トラックで流しているような業者は無許可であるため（※1）、絶対に依頼しないように注意しよう。

また「産業廃棄物処理業許可」「産業廃棄物収集運搬業許可」「古物商（リサイクルショップ等の買取は除く）」などでも回収できない。うっかり依頼してしまうと法外な料金を請求されたり、不法投棄されたり（場合によっては依頼主も刑罰の対象）など、トラブルの元になるためくれぐれもご注意を。

物干し竿の状態がよければ、捨てるのではなく「お金に替える」という手もある。

リサイクルショップに査定・買取を依頼する、もしくはフリマアプリオークションサイトに出品するといった方法だ。とはいえ、もちろん売れればお金になるが、フリマアプリやオークションサイトはシステム利用料（手数料）や配送料がかかる。梱包も自分でせねばならぬ上、確実に処分できる（売却できる）かどうかも不確かなど、コスパは低い。

お伝えしてきたように、物干し竿の捨て方はさまざまだ。もっとも確実で安心なのは自治体の粗大ごみに出す方法である。ただし引っ越したばかりという方は、それまで住んでいた自治体と分別ルールなどが異なる場合もある。必ず事前に自治体のごみ出しルールを確認しておこう。

物干し竿は頻繁に処分するようなものではないので、多少お金がかかったとしても自治体の粗大ごみに出すようにしよう。1円もかけたくない方で、かつパイプカッターをお持ちであれば切断する手もあるが、その場合、切断した物干し竿を「不燃ごみとして出せる」ことが確実かどうか、事前に自治体に確認しておこう。

（参考文献）