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テレビ

テレビの正しい捨て方 | 処分にかかる料金や注意点を解説

投稿者:ライター 吉田梨紗 (よしだりさ)

鉛筆アイコン 2022年10月28日

テレビの捨て方は一般的なゴミとは異なる。間違ったやり方で処分すると不法投棄になるので、基本的な知識を確認しておこう。この記事では、テレビの正しい捨て方を解説する。処分にかかる料金や注意点とあわせて紹介するので、ぜひ参考にしてほしい。

  

1. テレビは家電リサイクル法の対象

テレビ
テレビは家電リサイクル法(※1)の対象品目だ。有用な部分を再利用することで、廃棄物の減量と資源の有効活用を推奨している。一般的なゴミとは捨て方が異なるので、注意が必要だ。

処分には家電リサイクル券が必要

テレビを処分するときは、家電リサイクル券を使用して料金を支払う必要がある。店舗や業者側が用意してくれる「料金販売店回収方式」の場合は、料金を支払うだけでいい。「料金郵便局振込方式」なら必要事項を記入したあと、郵便局に行って支払うことになる。

テレビの処分にかかる料金

テレビを引き取ってもらう際には、リサイクル料金と収集・運搬料金の支払いが必要だ。リサイクル料金はテレビの種類やメーカー、サイズで決まり、収集・運搬料金は小売業者によって異なる。リサイクル料金は「再商品化等料金一覧(※2)」で調べられるので、捨て方とあわせてチェックしておこう。

2. テレビの正しい捨て方

テレビの設置
テレビの正しい捨て方を6つ紹介する。それぞれのメリットを確認して、適切な捨て方を選んでほしい。

家電量販店に依頼する

新しくテレビを購入する場合は、その家電量販店に引き取りを依頼しよう。新しいテレビの運搬と同時に、古いテレビを引き取ってもらえる。また、処分だけしたいなら、捨てたいテレビを購入した店舗に依頼しよう。自宅に引き取りにきてもらえるため、運搬する必要がない。通販で購入した場合でも同じように依頼できる。

自治体指定の回収業者に依頼する

自治体が指定する回収業者に依頼する捨て方だ。自治体によって対応している引き取り方法が異なるので、まずは公式サイトを確認する。あとは電話などで申し込みをしてから引き取ってもらおう。指定の場所まで持っていくなど詳しい方法は自治体によって違うので、問い合わせで確認しておくといい。

不用品回収業者に依頼する

不用品回収業者に依頼すれば、自宅までテレビを引き取りにきてもらえる。運び出す必要がなく、その他の不用品もあわせて処分できるのがこの捨て方のメリットだ。引き取りには費用がかかるが、中には買い取りサービスを実施している業者もある。テレビの状態によっては、安価で処分できたり引き取り費用が無料になったりするケースもあるだろう。

指定引取所に自分で持ち込む

自治体の指定引取所に自分で持ち込む捨て方だ。運搬作業を自分でするため、収集・運搬料金はかからない。ただし、運搬するためには車が必要で、テレビのサイズによっては入らないことがある。レンタカーを借りた場合、運搬料よりも高くなってしまうので注意が必要だ。

リサイクルショップに売る

新しいテレビはリサイクルショップに売るといい。人気メーカーやモデルのテレビなら、高値で買い取ってもらえる可能性がある。出張買い取りに対応したリサイクルショップなら、手軽に利用できるだろう。ただし、状態が悪いテレビや製造から5年以上たっているテレビなどは、買い取りを断られる可能性が高い。他の捨て方で処分したほうがいいだろう。

フリマやオークションに出品する

リサイクルショップで買い取りを断られたテレビでも、フリマやオークションなら売れる可能性がある。他の家電と比較しても売れやすく、他の捨て方と違ってリサイクル料や運搬料が不要なのが魅力だ。一方で購入者とのやりとりが必要で、発送などの手間もかかる。初めて出品するなら、詳しい手順や手数料を調べておこう。

3. テレビを処分する際は悪徳業者に要注意

警告
テレビの処分に悪徳業者を利用すると、不法投棄や不適正処理につながる(※3)。高額な処理費用を請求されるケースもあるので、注意が必要だ。大音量で町内を巡回したり、チラシを配布したりしている業者は、悪徳業者の可能性が高い。
ご家庭の廃棄物引き取りには「一般廃棄物処理業許可」が必要だ。不用品回収業者を利用するときは、必ずこの許可を所持しているかを確認する。悪徳業者にだまされないように、捨て方とあわせてチェックしておくことが大事だ。

結論

テレビは家電リサイクル法の対象なので、家電リサイクル券で料金を支払って処分する。家電量販店に引き取ってもらう、自治体指定の回収業者に依頼するなど、基本の捨て方を確認しておこう。まだ使えるテレビなら、フリマやオークションに出品してもいい。不用品回収業者を利用するなら、一般廃棄物処理業許可があるかを確認しておこう。
(参考文献)
※1:経済産業省「家電リサイクル法特設サイト」
※2:財団法人家電製品協会「再商品化等料金一覧(家電リサイクル料金)」
※3:環境省「いらなくなった家電製品は正しくリユース・リサイクル!」
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  • 更新日:

    2022年10月28日

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