パソコンの正しい処分方法は捨てずに回収が一般的？自治体別に違う？

リデュース・リユース・リサイクル、3つの資源有用のため資源有効利用促進法が施行されたのは平成13年。それ以降、パソコンのリサイクル活動は活発に進められ、多くの市区町村ではゴミとして処分することを禁じている。

さらに平成25年からは小型家電リサイクル法も施行され、デスクトップやノート、一体型のパソコン全般と液晶モニターのほか、周辺機器であるプリンターやケーブルなどもリサイクル処分の対象に指定された。

回収処分先は主に5つ。パソコンメーカーや家電量販店、地方自治体にパソコンリユース会社、不用品回収業者などだ。

PCリサイクルマークのシールが貼られているパソコンは、メーカーに送付すれば無料で回収してもらえる。シールがない場合は有料となり、ブラウン管モニターのパソコンは4千円、それ以外は3千円程度となっている。

パソコンを買い替えたときに、購入した店舗で買い取りや下取りのサービスを受けられる場合もある。購入するパソコンの機種やメーカーなどが定められていることもあり、事前に店舗に問い合わせるのがおすすめだ。

回収方法は自治体によって異なるが、パソコン部品は公共施設やスーパーにある回収ボックスに入れ、サイズの大きいモニターやプリンターは資源回収時に引き取ってもらおう。原則費用はかからない。

パソコンリユース会社や不用品回収業者については下記で説明する。

小型家電のリサイクル回収は東京都、大阪市、福岡市といった主要都市のほか、仙台市、京都市、広島市など全国各地で行われている。

またパソコンの回収には、国の認定事業者であるパソコンリユース会社と連携する自治体もある。京都市を一例にとり、利用する方法をみていこう。

自作パソコンや古い機種や壊れたものでも無料で引き取ってもらえ、データ消去サービスもあるのでぜひおすすめする。

チラシを配布したり、軽トラックで戸別回収したりする不用品回収業者には要注意だ。悪質な業者になると、回収したものから貴重な金属だけを抜き取り、残りを不法投棄する場合や、回収作業後に多額の費用を請求されることもある。そのため産業廃棄物処理の許可を受けていない業者に渡さないよう、国民生活センターや自治体では呼びかけている。

やむなく回収業者に頼むときには、あらかじめ処分ルートや処理状況を詳しく聞き、委託契約を書面で交わしたのち、作業に入ってもらうようにしよう。もちろん、パソコンのデータは取り扱い説明書に従って必ず消去しておき、個人情報の漏洩を防いでおくなど注意が必要だ。

ご存知の方も多いと思うが、2020年に開催される東京オリンピックではパソコン等に使用されている金属を再利用し、メダルを作ろうというプロジェクトがある。期間限定にはなるが、自分が使っていたパソコンが、メダルとして世界で活躍する選手に贈られる今しかできない特別な体験だ。興味がある方はぜひプロジェクトに参加してみよう。

地球上に存在する「金」の量には限りがある。現在、世界では毎年2500トンもの金が産出されているが、それは近々枯渇するといわれている。生活を便利で楽しいものにしてくれるパソコン。そのパソコンに含まれる貴重な金属を大事にするためにも、処分は適切な方法で行い、正しくリサイクルしていきたい。